FAXDMの効果検証に有効な配信件数とは？平均的な反応率とともに解説

FAXDMの効果を高めるには、配信後の効果検証が欠かせません。一方で、効果検証を適切に実施するには一定数の配信件数が必要です。どの程度の配信数を確保すれば効果検証が可能になるのか、疑問に感じていた方も多いのではないでしょうか。

今回は、FAXDMの一般的な配信件数と反応率について、実際の調査結果を元にわかりやすく解説します。FAXDM施策で把握しておきたいデータ項目もあわせて紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

はじめに、FAXDMの一般的な反応率や、効果検証が重要とされる理由について解説します。FAXDM施策で把握しておきたいデータ項目とともに見ていきましょう。

第一につかんでおきたいポイントとして、FAXDMの一般的な反応率が挙げられます。扱う商材や所属する業界、施策の精度などさまざまな要因によって変動するものの、FAXDMの反応率は通常0.1％程度です。送信件数1,000件に対して1件の反応が得られれば上々というイメージをつかんでください。

一般的な反応率を踏まえると、送信数1,000件未満ではそもそも反応がまったく返ってこない可能性があります。
FAXDMの効果検証に一定以上の送信数が必要といわれている背景には、このようなFAXDMの特性があるのです。

FAXDM施策において効果検証が重要視される理由は2つあります。1つは施策の費用対効果を把握する必要があるからです。FAXを国内向けに送信する場合、1件あたり10円の通信料がかかります。
さらに、送信先の宛先リスト購入や送信原稿の作成などの外注費を含めたコストを回収できるだけの成果を得なくてはなりません。施策の採算が取れているかを確認するには、費用対効果の把握が必須です。

もう一つの理由は、施策の改善を図る必要があるからです。FAXDMは初回から想定どおりの成果が得られるとは限りません。
改善を重ねつつ効果検証を繰り返し、ノウハウを確立していく必要があります。PDCAサイクルを効果的に回していくには、適切な効果検証が欠かせないのです。

FAXDM施策の効果を検証するには、一般的に下記のデータを把握しておく必要があります。

・配信件数：FAXDMを送信した総数
・到達数：不達にならず正常に到達した件数
・反応件数/率：有効な返信が得られた件数
・配信停止希望数：FAXDMを送らないでほしい旨の返信数
・購入者数/率：FAXDMがきっかけとなって購入に至った件数

こうしたデータを取っていくことによって、効果検証が可能になります。
データ収集と効果測定は常にセットで捉えることが重要です。

FAXDMの宛先数（送信数）と反応率の関係を調査した結果を紹介します。
FAXDM施策の計画を立案する際に役立ててください。

今回紹介する調査の概要は下記のとおりです。

・調査を実施した企業：株式会社ネクスウェイ
・調査目的：反響が出やすいFAXDMの条件調査
・調査期間：2024年1月9日〜2月2日
・調査対象：2023年4月以降、1回以上FAX配信（業務連絡などを除く）に携わった経験がある方
・調査方法：メールによるアンケート収集
・回答数：全体回答数136、有効回答数129

同調査では、FAXDMの送信件数と反応率、配信希望停止数については下記の結果を得ています。

・送信数平均値：10,982件
・送信数中央値：2,200件
・反応率平均値：0.9％
・反応率中央値：0.05％
・配信希望停止数：74件

出典：株式会社ネクスウェイ Webセミナー資料「FAXDM企画担当130人に聞いた！成果の出るFAXDMの条件とは？リサーチ結果を公開」

調査結果では、送信数の中央値2,200件に対して反応率の中央値が0.05％だったことから、一般的なFAXDMの反応率とされる0.1％に届いていません。
つまり、送信数2,000件前後では安定的な反応が得られない可能性が高いと考えられます。一方で、送信数の平均約1万件に対して反応率の平均は0.9％だったことから、FAXDMの効果が表れていると考えてよいでしょう。

以上のことから、効果検証に必要なFAXDMの配信件数は最低でも3,000件程度、可能であれば1万件程度を想定しておくのが妥当といえます。
FAXDM施策の計画を立てる際には、これらの数値を参考にしてみてはいかがでしょうか。

FAXDMの効果を高めるには、FAXDMの配信件数と反応率の関係をつかみ、適切に検証できる配信件数を確保することが大切です。
効果検証を適切に実施することによって、施策の改善すべき点をより正確に見極められます。今回紹介した調査結果をヒントに、効果検証を見据えたFAXDM施策を立案してください。