DMの開封率の平均｜最新調査の数字と計算方法、上げる7つのコツ

郵送DMの開封率は、2025年の消費者調査で本人宛DMの56％、2013〜2024年の従来の調査ではおおむね6〜8割でした。 2020年の63.1％を除けば7〜8割です。ただし、これは個人が自宅で受け取ったDMの数字で、会社宛（BtoB）のDMの開封率を調べて公表した調査は見当たりません。郵送DMは開封を直接数えられないため、自社のDMは「戻り数」と「開封後にしか分からない反応」から開封率を推計します。

郵送DMを送っても、どのくらい開封されているのか分からずに困っていませんか？この記事では、最新の調査で分かる開封率の平均と、自社のDMの開封率を推計する方法、開封率を上げる7つのコツを紹介します。2026年11月時点の情報です。

本人宛の郵送DMの開封・閲読率は、2025年の調査で56％、2024年の調査で74.3％でした。 2013〜2024年は、2020年の63.1％を除いて7〜8割で推移しています。首都圏の消費者を対象に、郵送DMの開封率を継続して調べている業界団体の代表的な調査が「DMメディア実態調査」です。2012年から一般社団法人日本ダイレクトメール協会が実施し、2025年版から一般社団法人日本メーリングサービス協会が引き継ぎました。

日本メーリングサービス協会の「DMメディア実態調査2025」では、本人宛のDMのうち開封・閲読されたのは56％でした。過半数のDMは開封されて読まれている一方、4割強は開封・閲読されていないことになります。なお、この数字は宛名のある「本人宛」のDMのもので、宛名のないチラシのポスティングや、家族宛のDMは含みません。

調査の対象は、首都圏に住む20代〜50代の男女です。2025年12月に、ネットアンケート（7,900人）と、受け取ったDMを1通ずつ記録する日記式の調査（200人）が行われました。日記式の調査で記録されたDMは2,244通です。日本郵便のDM紹介ページも、この調査から「自分あてのDMを受け取った人のうち56％の人が開封・閲読」と紹介しています。

※出典：一般社団法人日本メーリングサービス協会『 「ＤＭメディア実態調査2025」についてのご報告 』（2026年5月公表）、日本郵便「 郵便DM（ダイレクトメール） 」。いずれも2026年11月4日に確認。

日本ダイレクトメール協会が実施していた2024年までの調査では、本人宛DMの開封・閲読率は63.1〜81.5％の範囲でした。7割を下回ったのは2020年（63.1％）だけで、それ以外の年は71.6〜81.5％に収まっています。

表にない年は、2014年78.7％、2017年74.3％、2019年74.0％です。直近5年の推移を図にすると、2024年までは7割台で横ばいです。2025年は56％と低い値ですが、実施団体が替わり集計の基準も違うため、単純には比べられません（次の節で説明します）。

※出典：2013〜2023年は一般社団法人日本ダイレクトメール協会「 DMメディアの現状 」（2024年9月25日、総務省の会議資料。「DMメディア実態調査2023」の本人宛DM閲読状況）。2024年は同協会「DMメディア実態調査2024 調査報告書要約版」（2025年3月公表。協会はすでに活動を終えており、資料は インターネットアーカイブの保存版 で閲覧できます）。2025年は「本人宛DMの開封率は56％（2025年調査）」の節に記載した日本メーリングサービス協会の報告です。

2024年の74.3％から2025年の56％への差は、そのまま「DMが開封されなくなった」とは読めません。2025年版は調査を引き継いだ団体が初めて実施した回で、集計の基準も公表資料では一致していません。2024年までは本人宛のDMの数（2024年は976通）、2025年は対象DMの総数（2,244通）を公表しており、同じ物差しで並べることはできません。

一方で、DMの効果を見積もるときに「7〜8割は開封される」と決め打ちするのは楽観的です。計画では最新の56％を基準にし、74％前後は上振れした場合の目安にしましょう。たとえば届いたDMが1,000通なら、開封・閲読されるのは560通前後です。その560通から反応が何件出れば、印刷費や郵送料を回収できるかを考えます。

なお、ほかの解説記事では「既存顧客は75〜90％」「新規は60％前後」といった相手別の開封率が紹介されることがあります。ただし、どの調査で・誰に・何通送った結果なのかを、公開資料で確かめられるものは見つかりませんでした（2026年11月時点）。計画の目安には使わないほうがよいでしょう。

会社宛のDMの開封率を全国規模で調べて公表した調査は、確認できた範囲ではありません。DMメディア実態調査は、個人が自宅で受け取ったDMを記録する消費者調査なので、法人営業で送るDMにそのまま当てはめることはできません。

会社宛のDMが本人の手元に届くまでの流れは、おおむね次のとおりです。最初に止まりやすいのは、総務・受付が宛名を見て部署へ振り分ける段階だと考えられます。

代表者宛でも、秘書や総務が先に開けて要否を判断することがあります。このほかにも、会社宛のDMには消費者向けとは違う事情があります。

• 1日に届く請求書・案内・営業DMの量が多く、差出人が分からない封筒は後回しにされやすい
• 開封されても、決裁者に回覧されなければ検討は始まらない

つまり会社宛のDMは、宛名でどこまで「自分宛」と分かるかで開封率が大きく変わると考えられます。ところが、公開情報から集めた企業リストで、宛名を個人名にできる会社は多くありません。Urizoが収集した企業データ（2026年11月時点）では、同じ会社を1社にまとめて数えた目安で、代表者名が分かる会社は約10％、担当者名が分かる会社は約6％でした。

残りの会社は「部署名＋ご担当者様」など、仕分けで迷わない宛名にしましょう。宛名の例は「会社宛DMの宛名の書き方（OK例・NG例）」で紹介します。

項目ごとの割合は次のとおりです。住所はほぼ全社でそろいますが、郵便番号は約7割にとどまります。

※Urizoが収集した企業データ（2026年11月時点）で、各項目に値が入っている割合。住所は掲載情報（同じ会社でも掲載サイトごとに1件と数える）のうちの割合、郵便番号・代表者名・担当者名は同じ会社を1社にまとめて数えた目安です。日本の全企業の調査ではありません。

メールDM（メルマガ）の開封率は、配信システムが自動で数えるのが一般的です。メールの中の画像が読み込まれたかどうかで、開封を判定します。郵送DMの開封率は、こうした自動の計測ができないため、調査や推計で求めます。同じ「開封率」でも数え方がまったく違うので、メールと郵送DMの開封率を並べて「郵送のほうが何倍高い」と比べるのは正確ではありません。

メールの開封率も、受信時に画像を自動で読み込むメールソフトでは、読んでいなくても開封として数えられることがあります。チャネルを比べるときは、問い合わせや資料請求など同じ「反応」を、同じ期間で数えて比べましょう。

DMの開封率は「開封された数÷届いた数×100」で求めます。郵送DMでは開封数を直接数えられないため、開封後にしか分からない反応や抽出調査から推計します。 分母は、発送数から戻り数を引いた「届いた数」にします。推計した開封数には幅があることも頭に入れておきましょう。

郵送DMの開封率は、次の式で計算します。

届いていないDMは開封のしようがないので、戻ってきた分は分母から除きます。差出人の住所が書かれていないものなど、宛先不明でも差出人に戻らない郵便物があるため、「発送数－戻り数」は届いた数の近似値です。戻りを含めて計算すると、宛先リストの古さが「開封されなかった」ように見えてしまい、原因を取り違えます。開封率が低いときは、まず戻り率を見て、宛先の問題か、封筒やはがきの見た目の問題かを切り分けましょう。

郵送DMは、メールのように開封を自動で記録する仕組みがありません。そこで、次のような方法で開封数を推計し、自社のDMがどのくらい開封されているかを把握します。1つだけでは誤差が大きいので、2つ以上を組み合わせるのがおすすめです。

法人向けのDMでは、電話で確かめる方法が使いやすいでしょう。DMの到着から数日後に、送り先から無作為に選んだ会社へ電話をかけ、「先日お送りした資料はご覧いただけましたか」と確かめます。そのまま要望を聞けるので、開封の推計と商談化のきっかけづくりを兼ねられます。

法人向けに3,000通のDMを送り、45通が戻ってきた場合で開封率を推計してみます。下の図は、発送数から戻り数を引いた「届いた数」に、抽出調査の割合を掛けて開封数を出す流れです。

届いた2,955社から100社を無作為に選んで電話で確かめ、62社が「見た」と答えたとします。抽出した100社の開封率は62％で、届いた2,955通に当てはめると、開封されたのは約1,830通と推計できます。同時に、開封後にしか見えない面に載せた専用QRコードのアクセスが90件あれば、開封数は少なくとも90通、という下限も分かります。

ただし、100社だけの調査なので、62％には幅があります。統計の計算（95％信頼区間、ウィルソン法）では、本当の開封率はおおむね52〜71％の範囲にあると考えられます。200社に聞いて124社なら55〜68％と、聞く件数を増やすほど幅は狭くなります。封筒を変えてA/Bテストを行い、「60％と65％の差」を見分けたい場合は、各パターンで約1,500社に確かめる必要があります（有意水準5％・検出力80％で計算）。電話でそれだけ確かめるのは現実的ではないので、封筒の比較は問い合わせ数などの反応で行いましょう。

戻り率は「宛先不明などで差出人に戻ってきた数÷発送数×100」で計算します。上の例なら、45通÷3,000通×100＝1.5％です。戻ってきたDMは、印刷費と郵送料がそのまま無駄になり、開封率の分母も減らします。戻り率が高いときは、宛先リストを見直しましょう。

戻りの主な原因は、移転・廃業した会社への発送、住所の番地やビル名の抜け、郵便番号の誤りです。戻ってきたDMは理由ごとに数えて記録し、次の発送前にリストから外すか、住所を直しておきましょう。UrizoのDM発送代行では、宛名データに郵便番号・住所・名前（または会社名）の3項目を必須としています。郵便番号が空白でないか、7桁あるかも自動でチェックします。

開封率は「届いたDMのうち何割が開封・閲読されたか」、反応率は「発送したDMのうち何割が問い合わせ・申し込みなどの反応につながったか」を表す指標です。開封は反応の入口で、開封率が低いと、中身をどれだけ工夫しても反応率は上がりません。

反応率を「反応数÷開封数」で計算する例も見かけますが、分母は発送数にしましょう（反応率＝反応数÷発送数×100）。郵送DMの開封数は推計値で幅があり、分母に使うと結果がぶれるからです。2025年調査の行動喚起率は15.2％で、本人宛DMを受け取った人のうち何らかの行動を起こした人の割合です。この調査値と、CPR（反応1件あたりの費用）・CPA・損益分岐点を使った効果測定の手順は DMの反応率の平均と効果測定のやり方 で詳しく解説しています。

DMの開封率を上げる基本は、「自分宛」と分かる宛名、開けやすい形状、表から中身が想像できるデザインです。会社宛では、宛名と住所の正確さが特に効きます。 受け取った人は、おおむね次の順に見て、開けるかどうかを決めています。この順に沿って、開封率を上げる7つのコツを紹介します。

• 宛名：自分宛か、自分の部署宛か（1）
• 形状：手で開けられるか、開けなくても内容が見えるか（2）
• 表の情報：差出人が分かり、興味や関心を持てる話題・特典があるか（3・4・6）
• 届いた時期：検討している時期か、繁忙期で後回しにされないか（5）
• 送り先：そもそも自分に関係のある内容か（7）

受け取った人が最初に見るのは宛名です。2025年の調査でも、パーソナライズしたDMには52％の人が通常のDMより高い開封意向を示しました。会社宛のDMでは、「BtoB（会社宛）のDMの開封率」の図のとおり、宛名が社名だけだと総務の段階で止まりやすくなります。

担当者名が分からない場合でも、「営業部 ご担当者様」「総務部長様」のように部署名や役職を入れるだけで、仕分けの迷いが減ります。手書き風のフォントで宛名を印字する方法もありますが、内容や差出人とちぐはぐだと、かえって不自然に見えることもあります。まずは宛名の正確さを優先しましょう。

はさみがないと開けられない封筒は、それだけで後回しにされやすくなります。はがきやA4サイズのはがきは開封の手間がなく、届いた時点で表の情報が目に入ります。定形の封筒より大きいサイズは、ほかの郵便物の中で目立つ効果もあります。2025年の調査では、本人宛DMの43％がはがき（A4サイズを含む）でした。

封書を使う場合は、ミシン目やジッパーで手で開けられる加工、中身が透けて見える透明封筒、「こちらから開けてください」といった開け方の表示が有効です。加工を増やすほど印刷費が上がるので、1通あたりの費用と見込みの開封率を比べて選びましょう。ハガキ・A4厚紙・封書の費用の違いは UrizoのDM発送代行の料金表 で比べられます。

受け取った人は、表に書かれた情報を見て、開封するかどうかを短い時間で判断することが多いと考えられます。差出人の社名とロゴ、受け取る側のメリット（無料診断、資料の具体的な内容、期限付きの特典など）を表に大きく載せ、開けずに捨てる理由をなくしましょう。DM封筒の色や紙の質感を、請求書などの事務的な郵便物と見分けがつくものにするのも1つの方法です。既存の取引先向けなら、「〇〇をご利用中のお客様へ」と関係を示す文言を入れましょう。

一方で、「重要」「必ずご確認ください」といった文言を、請求書や公的な通知のように見せる目的で使うと、開封はされても不信感につながります。封筒に書く文言の例と使うときの注意点は 封筒に書く文言（『必ずご確認ください』など）と注意点 にまとめています。

受け取る側が今まさに気にしている話題は、開封の強い動機になります。法人向けなら、業界に関わる法改正、補助金の公募、制度の変更などが代表例です。たとえば「〇〇法の改正ポイントを1枚にまとめました」と封筒に書けば、念のために中身を確かめておきたいという動機を作れます。

ただし、話題と自社の商品・サービスのつながりが弱いと、開封しても読み進めてもらえません。封筒で示した話題に、中身の1ページ目で答えるように構成しましょう。

DMは、相手が検討を始める時期の少し前に届くのが理想です。法人向けなら、予算を決める時期や、人事異動・新年度の準備が始まる時期の1〜2か月前を1つの目安にするとよいでしょう。繁忙期の真っただ中に届くと、開封されても読まれにくくなります。

曜日ごとの開封率を比べて公表した調査は、確認できた範囲ではありません。会社宛では、休業日に届くと休み明けにほかの郵便物とまとめて処理されるため、平日の前半に届くように逆算して発送しましょう。普通郵便とゆうメールは2021年10月から土曜日の配達が休止され、お届けまでの日数も1日程度延びています（日本郵便「 郵便サービスの見直し 」）。割引を使う大口の郵便は到着日に幅が出ることもあるので、発送代行会社や郵便局に到着の目安を確認しておきましょう。

封筒に厚みや凹凸があると、受け取った人は「何が入っているのか」を確かめたくなります。サンプル、小冊子、社名入りの文具などを同封すると、未開封のまま捨てられにくくなります。ノベルティに社名を入れておけば、次にDMを送ったときに「見覚えのある会社」として開封してもらえる効果もあります。

ただし、同封物を増やすと重量が上がり、郵送料の区分が変わることがあります。1通あたりの費用が倍になるなら、開封率と反応率がどれだけ上がれば元が取れるかを、送る前に計算しておきましょう。

提供する情報と関係のない相手にDMを送っても、開封される可能性は低いままです。業種・地域・規模など、自社の商品が役立つ条件でターゲットを絞り込むほど、開封率も反応率も上がります。送る通数が減れば、1通あたりにかけられる費用も増やせます。

あわせて、宛先リストの住所を最新の状態にそろえることが欠かせません。移転・廃業した会社に送ったDMは届かず、戻り率を押し上げます。DMにQRコードを載せてWebサイトや動画に誘導する工夫は反応率を上げる施策なので、 DMの反応率の平均と効果測定のやり方 の「郵送DMの反応率を上げる方法」の章を参考にしてください。

開封されるDMの宛先リストには、届く住所と、仕分けで迷わない宛名が必要です。公開情報の企業リストは郵便番号と個人名が欠けやすいので、発送前に補います。

会社宛のDMでは、宛名に部署名や役職まで入っているかどうかで、担当者の手元に届くかが変わります。「御中」は会社や部署に、「様」は個人に付ける敬称で、両方を重ねて使わないのが基本です。

代表者名や担当者名を入れる場合は、異動や交代で名前が古くなっていないかに注意してください。前任者の名前で届いたDMは、自分宛ではないと判断されて開封されにくくなります。

Web上の公開情報から集めた企業リストは、住所はほぼそろいますが、郵便番号と個人名は欠けやすい傾向があります。「BtoB（会社宛）のDMの開封率」の棒グラフのとおり、Urizoが収集した企業データでも、住所はほぼすべての掲載情報に載っている一方、1社にまとめて数えた目安で郵便番号は約72％、代表者名は約10％、担当者名は約6％でした。足りない項目は、次のように補います。

公開情報だけで、全件を個人名宛にするのは難しいでしょう。開封率を上げたいなら、狙いたい会社だけに絞って代表者名を調べて足すか、部署名と役職で宛名を作るかを、通数と手間に応じて決めましょう。

項目の充足率とは別に、発送前には重複の確認も欠かせません。同じ住所に同じDMが2通届くと、受け取った側の印象が悪くなるうえ、郵送料も二重にかかります。複数の情報源から作ったリストでは、会社名や電話番号で照らし合わせて、同じ会社が2行入っていないかを確かめてから発送しましょう。

宛先リストは、企業のWebサイトや業界団体の名簿を見ながら手作業で作ることもできます。ただし、1件あたり2分かかるとすると、3,000件で100時間です。手入力では、郵便番号と住所の食い違いやビル名の抜けも起こり、戻り率が上がる原因になります。

リスト作成ツールの「Urizo（ウリゾウ）」なら、iタウンページやハローワークなど30サイトから、業種と地域を指定して企業情報を収集できます。郵便番号・住所・電話番号などの項目を取得でき、複数のサイトから集めた同じ会社の重複は整理されます。倒産や移転などの連絡があった企業は、管理センターで目視によるクリーニングを行っています。収集元のサイトに掲載されていない企業や、住所が載っていない企業は集められません。また、前の表のとおり、担当者名が分かる企業は1割に満たない点にご注意ください。

印刷から宛名印字・発送までまとめて任せたい場合は、 UrizoのDM発送代行 も利用できます（はがき・A4厚紙は100通から、封書は1,000通から）。郵送DMをメールやFAXと比べたときの利点は 郵送DMのメリット で紹介しています。

DMの平均開封率は、本人宛の消費者調査で56％（2025年）、2024年までの調査ではおおむね6〜8割（2020年の63.1％を除けば7〜8割）です。 会社宛のDMの平均を示す公表された調査は見当たりません。DMの開封率について、よく寄せられる質問をまとめました。

日本メーリングサービス協会の「DMメディア実態調査2025」では、本人宛DMの開封・閲読率は56％でした。日本ダイレクトメール協会が実施していた2024年までの調査では74.3％（2024年）など、おおむね6〜8割で推移しています（7割を下回ったのは2020年の63.1％だけ）。いずれも個人が自宅で受け取ったDMの調査で、会社宛のDMの平均ではありません。

DMメディア実態調査では「開封・閲読率」として、開封して読んだDMの割合をまとめて数えています。郵送DMの場合、開封率・閲読率・閲覧率はほぼ同じ意味で使われることが多く、厳密に分けて測ることはできません。はがきのように開封の手間がない形状では「目を通したか」が実質的な開封にあたります。社内では言葉を1つにそろえ、何を数えたかを書き添えておきましょう。

形状ごとの開封率を公表している最新の調査は、確認できた範囲ではありません。はがきは封を開ける手間がなく、届いた時点で表の情報が目に入るので、短い案内を確実に見せたいときに向いています。封書は、資料や申込書など情報量が多いときや、同封物で中身を気にさせたいときに向いています。迷ったら、同じ送り先リストを半分に分けて形状だけを変え、問い合わせ数で比べましょう。

最初は目標を決め打ちせず、自社の開封率を推計して基準にするのがおすすめです。推計のしかたは「郵送DMの開封数を推計する4つの方法」で紹介しています。計画の段階で仮の数字が必要なら、最新の調査値の56％を置きましょう。2回目以降は宛名や形状を1つずつ変え、前回の自社の数字より上がったかを見ます。開封率が上がっても反応や受注が増えなければ、見直すのは中身（オファーや導線）です。DM施策の成否は、最終的に反応と受注で判断しましょう。

DMの開封率は、2025年の消費者調査で本人宛DMの56％、2024年まではおおむね6〜8割（2020年の63.1％を除けば7〜8割）でした。 会社宛は公表された調査が見当たらないため、戻り数と抽出調査から推計します。開封率は「開封数÷届いた数」で求め、分母から戻り数を除きます。開封数は、専用QRコードや問い合わせで下限をつかみ、電話などの抽出調査で全体を推計しましょう。

開封率を上げるには、宛名・形状・表の情報・時期・送り先の順に見直します。会社宛では、部署名や役職まで入った宛名と、戻らない住所をそろえたリストが土台になります。届く住所のそろった宛先リストを手早く用意したい方は、リスト作成ツールの Urizo（ウリゾウ） をぜひご活用ください。料金は 料金プラン で確認できます。

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